民主党＝自民党
　拙稿「政界・闇の人脈」「日米・民主党はロックフェラーの政党」において、既に民主党・小沢一郎の正体、鳩山由紀夫幹事長の正体を明らかにし、２大政党制の「まやかし」を明らかにした。

　民主党は自分が政権に就いた場合に、誰を大臣ポストに任命するかを「ネクスト財務大臣」のような形で明らかにしている。前原党首の時代に、ネクスト外務大臣であった民主党の若手のホープ・浅尾慶一郎衆議院議員は、現在ではネクスト防衛大臣、民主党の政調会長代理、官房副長官といった要職を兼任し、まさに次世代の民主党を担うホープとなっている。浅尾は、外務省の官僚時代に小沢一郎に抜擢され、小沢から資金提供を受け、国会議員に選出された。

　浅尾の父・新一郎も外務省の北米局長であり、また祖父の新甫は、天皇と三菱財閥で経営されて来た日本郵船という船舶会社の経営陣の一員であった。明治時代以降、天皇一族と三菱財団は日本人女性５０万人を騙し、海外に売春婦として売却し、その利益をスイス銀行に蓄財してきた犯罪組織であるが、その売春婦の「輸送」を担当して来たのが日本郵船である（※）。また浅尾の曽祖父の長慶も衆議院議員であり、浅尾は歴代の外務官僚・国会議員一族の末裔である。

　現在の衆議院議員浅尾慶一郎の父・新一郎の兄弟・浩二の妻・育子は旧姓堀田であり、住友銀行の経営者・堀田一族の出身である。育子の父・堀田庄三は住友銀行相談役である。この三井・住友銀行の親会社がロックフェラーの銀行ゴールドマンサックスである。民主党ネクスト・防衛大臣、外務大臣の資金源であり、叔父の経営する銀行のボスがロックフェラーである。

　上記の浅尾の叔母である堀田育子の兄弟・堀田健介は三井・住友銀行の証券部長であり、その妻・公子は旧姓安西、日本の農薬企業・昭電工の経営一族である。公子の兄弟・安西孝之の妻・恵美子は天皇の妃・美智子の姉妹であり、旧姓・正田恵美子である。民主党のネクスト防衛大臣・浅尾は、こうして天皇家と結び付く。

　この正田一族は拙稿「政界・闇の人脈」で明らかにしたように、民主党幹事長・鳩山由紀夫、そして自民党前首相・安倍晋三へと連なり、その人脈はブッシュ一族の新生銀行、ロックフェラーの銀行ゴールドマンサックスに資金源を「負って」いる。

　このような人脈と金脈に「負っている」民主党＝自民党の、２大政党制と政権交代で、何か本質的な変化が起こると主張する事は、完全なデマゴギーであり、ロックフェラー、ロスチャイルドを批判し、グローバル・コンスピラシーなどと騒ぎ回り、煽動しながら、こうした政権交代に「期待」をかける等、現実を知らないデマ評論家の正体は既に暴露されている。


※・・拙稿「天皇＝売春業者」を参照

米国に裏切られる日本

１９９８年、中国政府が作成した対日本戦略文書「中国国務院対日内部文書」には、「日本は基礎科学研究をおろそかにし、既に技術水準では欧米に劣る２流国家になっている。日本は中国の戦略的パートナーとしてはふさわしくない。中国は米国、ロシアとの同盟関係を最重要視し、国家戦略を立てるべきである。」と記載されている。

一方、同じ９８年、米国ホワイトハウスが作成した「世界の国力比較研究」には、「日本は、既に技術水準では欧米に劣る２流国家になっている。日本は、米国の戦略的パートナーとしてはふさわしくない。米国は中国との同盟関係を重要視し、アジア戦略を立てるべきである。」と記載されている。

中国政府と米国政府の中枢が作成した、この２つの「国家戦略文書」は、ほぼ内容が同一であり、「誰かが作成した原版を中国語と英語に翻案した」としか考えられない。

いずれにしても、１０年程前から中国と米国は、アジアにおける「日本排除戦略」を協調して練り上げて来た事が分かる。第二次世界大戦でも、中国と戦争し米国を敵に回した時、日本は「ハサミ撃ち」に会い壊滅状態に追い込まれている。

「中国、北朝鮮を敵視し」、米国との同盟関係に「頼る」という現在の日本の戦略、日本人の思考パターンは決定的に「時代遅れ」になっている。新しい国家戦略を持たなければ日本は窮地に追い込まれる。米国は日本を裏切る・・という、国際社会では「誰でも自分を裏切り敵と成り得る」という、ごく当たり前の常識で国の戦略を再構築しなければならない。

中国でのＣＩＡの活動

１９８０年代、９０年代、中国のアメリカ大使館の報道官＝大使館の「顔」として、中国政府要人の動向、中国政府内部での権力闘争の動き、また国家主席の病気の様子等を詳細にマスコミに伝えていたジェームズ・リリー。このマスコミ「顔なじみ」の報道官は、単なる報道官ではなかった。

リリーは、後に国家主席となる�ｹ小平、江沢民等と個人的な親友であり、リリー自身がその親友ルートで中国政府内部の機密情報を入手していた。

リリーは表向き大使館職員であったが、実体はＣＩＡ情報官であった。

１９２８年、中国の青島で生まれたリリー。その父はロックフェラーの代理人として、中国での石油採掘、販売ルート開拓のため１９１６年に中国に入国していた。リリーの母の旧姓はイネズ・ブッシュ。後に２代に渡り大統領を出すブッシュ一族の一員であった。リリーは青島で「従兄」のピーター・ブッシュと遊び、幼少時代を過ごした。ブッシュ一族もロックフェラーの部下として中国に入っていた。１９１０年代、約１００年前の事であり、中国とブッシュ＝ロックフェラー一族の親交の深さが分かる。

成人したリリーは従兄のブッシュと共に、ピョンヤン（現在の北朝鮮）の外国人学校で教育を受ける。ここでの同窓生、親友達の多くは後に北朝鮮の政府要人となり、リリーはＣＩＡ情報官として親友達の行う北朝鮮の「共産主義革命」を強力に支援する。北朝鮮の政府機密がＣＩＡに「筒抜け」になる基盤は、こうしてブッシュ、リリー一族により形成される。

北朝鮮の学校を卒業後、リリーとブッシュは米国のイエール大学を卒業する。ＣＩＡ上級情報官の養成学校と呼ばれるイエールを卒業後、リリーはＣＩＡ情報官となり、中国、台湾、韓国の大使を歴任し、現地に詳細なＣＩＡ情報網を作り上げる。台湾の富豪の資金を中国に投資させ、中国を経済大国に成長させ、また韓国・北朝鮮の対立、和平を巧みにコントロールするＣＩＡの「要」の役割を、ロックフェラーの弟子リリーは果たし続ける。

第二次世界大戦中、米国は中国の共産党、そして国民党（後の台湾政府）を支援し、日本軍を中国大陸から追い出す戦略を取る。リリーは、中国共産党の人民解放軍の軍事教育の担当者として中国軍を育て上げ、中国共産党指導者達からの絶大な支持を取り付ける。これはＣＩＡ情報官としてのリリーの仕事である。

リリーは中国共産党と協力し、中国に軍事用の滑走路を作り、そこに米国製のＢ２９爆撃機を数機持ち込んだ。リリーは中国共産党と協力し、日本の本土をそこから爆撃した。また、米国製戦闘機で中国共産党軍のパイロットを育成した。

戦後、この中国空軍の育成部隊はそのまま台湾政府に「渡され」、東南アジアと中国国境での麻薬・アヘン栽培＝輸送企業、エア・アメリカ社となる。東南アジア側での麻薬栽培は台湾政府が、中国・雲南省側は中国共産党政府が担当し、それを運搬する中国共産党＝台湾政府の「合弁・麻薬企業」が、エア・アメリカ社である。中国共産党軍、中国空軍を育てた組織がそのまま台湾政府に渡され、中国共産党と台湾政府が「協力して」国境地帯で生産する麻薬の運搬企業と成る所に、中国と台湾の「対立」等がマヤカシであり、政治的「作り話」である事が明確に出ている。このエア・アメリカ社の取締役が、後に大統領となる父ブッシュである。


７１年、中国は国連に加盟し国際社会に「復帰」する。そのためにリリーの「親友」�ｹ小平が国連に出席し演説する「段取り」と、中国の国連加盟のための「根回し」はＣＩＡ情報官リリーが行って来た。

後に、大統領になる父ブッシュが米国政府の北京事務所（後の大使館）の所長の任務を終え、リリーと共に中国を離れる時、見送りに来た�ｹ小平は.長年の中国共産党への貢献の「お礼のプレゼント」に何が欲しいかと２人に質問した。ブッシュとリリーは、「中国の軍事施設、諜報組織のどこにでも自由に出入りする権限が欲しい」と答えた。７７年９月、ブッシュとリリーが再び訪中した時、�ｹ小平は全ての中国の軍事施設を開放し、ブッシュ、リリーに自由に出入りさせた。リリーは中国の機密施設を「自由にスパイ」する許可を、後に国家主席になる男から得た。見返りにリリーは、ロックフェラーが南シナ海の石油開発資金を出すプランを�ｹ小平に提供した。この石油開発プロジェクトから生み出される多額の利益＝資金が、中国共産党内部での�ｹ小平の出世と国家主席就任を確実にさせた。さらにその見返りとして、後に国家主席となった�ｹ小平は、中国経済を開放しリリー＝ロックフェラーに中国市場を「提供」した。この「開放政策」が現在の経済大国中国を生む。�ｹ小平とリリー＝ロックフェラーの一体化が、現在の中国を「生んで」いた。

これ等は全て７７年、未だ米国と中国が国交回復する「以前」の話である（国交回復は７９年）。こうした水面下での米国・中国の一体化の下、後の国交回復が準備される事になる。

７０年代、中国と米国が国交回復するためのキッシンジャー訪中、ニクソン訪中の「下準備」は、ロックフェラーのオイルマン＝ＣＩＡ情報官リリーが行って来た。そして７９年、両国の国交は回復する。

中国と米国の国交回復、中国の経済大国化が、第二次世界大戦中の中国＝米国による、対日本「ハサミ撃ち」部隊によって担われて来た事が分かる。


中国共産党軍＝米軍のＢ２９による日本本土爆撃等・・ここに中国＝米国一体化による日本「叩き」の出発点があり、現在、米国議会が中国、韓国の「意向」を受け、日本の従軍慰安婦問題の非難決議を行う地下水脈がある。

ブッシュの正体

古代ローマ帝国は、東西ローマ帝国に分裂し、西ローマ帝国は早々に内紛と戦争で分裂し、最終的にはドイツ、フランス、イタリア、スペイン等の小国分立の状態になり、現在に至っている。・・・歴史の教科書は、こうした流れについて語って「は」いる。

西ローマ帝国が分裂を繰り返し、現在のドイツ、フランス等に「落ち着く」までには、バラ戦争、百年戦争等・・膨大な数の戦争がヨーロッパで繰り返された。戦争には資金が必要である。一体、延々と戦争を繰り返すその資金は、どこから来ていたのか。

１５世紀になると、ヨーロッパでは次々に銀行が創立される。大部分はイタリアのヴェネチア等に本拠地を置いていた。当時の「お金の借り手」は、ほとんどが王族である。信用があり、莫大な資金を「使う」人物等、当時は王族しか居ない。戦争資金を提供していたのはこの銀行であった。

人類における銀行の起源は、「戦争資金調達機関」である。

しかし不思議な事に、スペインのフェリペ２世などは戦争に全財産を使い果たし、破産してしまう。破産しているにも関わらず、イタリアの銀行はフェリペ２世に戦争資金を貸し付け続ける。破産しているのだから返済不可能である。これは、利益目的で銀行が動いて
いたのでは無い事を示している。

銀行の創立は「許可制」であった。許可していたのは、西ローマ帝国時代以来、生き残っていたイタリアの元老院である。富裕貴族の集まりである元老院は、ローマ帝国の皇帝の絶大な権力に逆らい、何とかして自分達の独立性を維持したいと考えていた。富裕貴族達は、皇帝と激しく対立していた。

この富裕貴族達が、自分の「思い通りになる」国を作ろうと考え、資金を提供し、ローマ帝国を分裂させ、皇帝に対抗して戦争を繰り返していた。そして自分の領土拡大のために、貴族同士が戦争を繰り返していた。

戦争の費用は、この富裕貴族達が出していた。当時、それ以外に、戦争資金を提供出来る富裕層等居なかった。

この富裕貴族が、多少の財産を作った市民の財産を預かり、集め、それをマトメ上げ、戦争資金として王族に貸し付けるために作ったのが、銀行の「始まり」であった。戦争に勝ち、敵の領土と財産を略奪し、その利益を戦争資金提供者達は分配した。銀行の「利息の始まり」である。

皇帝に対抗する元老院のあるイタリアに、銀行が集中した理由がこれで説明が付く。
フェリペ２世が破産していても、銀行が資金を貸し付けた理由がこれで説明が付く。貴族が皇帝と権力闘争し、貴族同士が縄張り争いし、「我を張り合う」・・「負けたくない」という意地で動くから、破産した相手でも戦争が「うまい」相手には、幾らでも資金を貸し付けた事になる。

ローマ帝国の皇帝に対抗した富裕貴族達が、「自分の思い通りになる地域、縄張り」を作るため、「王族」という「雇われ兵」を雇用し、戦争によって「貴族の縄張りを守る」ために、戦争実行機関として作ったものが「国家」であった。


こうして出来上がったドイツ、フランス、イタリア等という近代国家には権威が無かった。ローマ帝国が紀元前からの長い伝統を持っているのに対し、貴族の作った国には「歴史」が無かった。新しい国の「権威を作る」ために、１つの民族、１つの言語、１つの文化でマトマッタ１つの国家・・という民族国家＝ネイション・ステイツの「概念が捏造」された。そして、その民族の歴史が数千年ある「という話」にし、ローマ帝国に対抗し権威を「作り上げた」。実際には、自分の国の中には様々な言語、民族があったが、それは「無かった」事にした。人種差別を行い、他の民族を「何とかして国から追い出そうとした」。

１５世紀以降、戦争屋＝銀行＝富裕貴族は、支配下に置いたアメリカから入ってくる金銀によって戦争資金を調達した。アメリカは、ヨーロッパにとって「戦争の草刈り場」となった。アメリカのネイティブ（差別的にインディアンと呼ばれた）を奴隷として働かせ、戦争資金の金銀を鉱山から掘り出していた銀行家達は、「劣った人種＝ネイティブ」という人種差別で奴隷制度を正当化した。

フランス、ドイツ、日本等という「国家」が、最初から「戦争のために」作られた制度であり、１つの民族というウソを「通す」ため、国内では必ず人種差別を行い、海外では人種差別による奴隷支配により「国家経営、戦争実資金」を入手するシステムであった事が分かる。

それは日本「国家」内部での、在日の朝鮮人、中国への人種差別

第２次世界大戦における、人種差別による朝鮮、中国の軍事支配の歴史

明治時代初頭、日本「国家」が成立した際のスローガンが「富国強兵」＝戦争準備であり

国家成立直後から、日本が日清、日露戦争に突入していく事実からも分かる。


「人種差別をガソリンとして動く、戦争マシーン」が国家である。

それを歴史は示している。人種差別をしない国家、戦争をしない国家・・は言葉の矛盾である。「スープと麺の無いラーメン」があるであろうか？戦争と人種差別が国家の本質である。

こうした戦争屋＝銀行が国家という物の正体である。ヨーロッパで最も歴史の古い銀行の代表の１つが、ブラウン・ハリマン銀行である。アメリカ合衆国大統領ブッシュ一族の経営する銀行である。
現在も、アメリカという「戦争の草刈り場」で、銀行＝戦争屋＝国家を「体現」している。

 

米国と結んだ中国の陰謀

米国議会が、第二次世界大戦中の中国での日本軍の従軍慰安婦問題で、日本への謝罪要求決議を行った。米国と中国が組み、日本を「ハサミ撃ち」にした形だ。

アジアでの米国＝中国の覇権確立のため中国に逆らえないよう、日本から「行動の自由」を奪う心理的威圧作戦である。

今回の米国＝中国の日本に対する威圧作戦の設計コンサルティングを行ったのは、イスラエル最大の軍事産業アイゼンベルグ社である。

アイゼンベルグは.「金で動く」。日本政府は今回の策動の計画者を突き止め、逆にアイゼンベルグを買収し、米国＝中国に対し「巻き返し」作戦を展開し、日本を参画させずに米国＝中国のアジアでの「覇権」など有り得ない事を示す行動が取れるのだろうか？

日本政府には、今回の策動の計画者を突き止めるだけの情報能力、買収するだけの交渉能力の有無が問われている。

アイゼンベルグの中国支部は、上海の北京飯店の最上階にある。２フロアを独占したこのオフィスが、日本政府のわずか２４人の諜報担当者に突き止められるであろうか。

書籍紹介「全核兵器消滅計画」

書籍紹介：

中島彰著「全核兵器消滅計画」講談社

　東大の小柴昌俊教授がノーベル物理学賞を受けた事で一躍有名になったニュートリノ。宇宙から降り注ぐ、ほとんど質量の無い粒子ニュートリノはこれまでは「理論上存在する」かも知れないと言われて来た。

　小柴氏は実験により、それが存在する事を証明した。それが受賞理由だがニュートリノが何の役に立つのか？とマスコミに質問され小柴氏は「何の役にも立たない」と断言していた。すぐに金儲けやビジネスに役立たない基礎科学研究に資金を出そうとしない日本政府の姿勢に、長年腹立たしい思いをしてきた研究者としては当然の発言だろう。

　結局、基礎科学の特許の多くは米国が持ち、日本がどんなにコンピューター製品を輸出して利益を上げても、莫大な特許使用料を米国に支払い、利益を米国に吸い上げられる構造になっている。日本政府の「研究予算」の在り方にはひたすら目先の金儲けしか頭に無いこの国の「浅ましさ」が良く出ている。

　しかし、ニュートリノには実際には利用価値があった。ニュートリノは極めて微細で質量が無に近いため、あらゆる物体の中をスムーズに通過してしまう。しかも一定距離、時間の間、他の物体の中を通過するとニュートリノの一部が中性子に変化する事が分かっている。
　もし地球の裏側からニュートリノを一定量、地球の向こう側にある核ミサイルに向けて発射すると、ニュートリノは地球のマグマや地殻をスムーズに通過し、さらに軍事施設の強固な警備体制も通過し核ミサイルの中に侵入する。
計算的に侵入時にニュートリノが中性子に変化するよう設定しておく事はある意味単純計算の問題であり、ミサイルに入り込んだニュートリノ＝中性子は核兵器のウラニウム、プルトニウムと反応を起こし、小規模の核爆発を順次起こす。
ウラニウム等は「一斉」に爆発しなければ殺人兵器としての爆発力は手に入らない。ニュートリノにより順次、小爆発を起こした核兵器は「既に爆発済」になり、兵器としては使用不可になる。

　しかも、ニュートリノにより小爆発を起こした核ミサイルは、その爆発でミサイルそのものが破壊され、発熱によりウラニウムとプルトニウムが燃焼、蒸発し、飛び散ったプルトニウム等による放射能汚染は有り得なくなる。

　全ての核兵器の無理矢理、力づく？の、廃絶がニュートリノの唯一の利用法なのだ。

　かつて石油に代わる植物性エネルギーの開発を行った研究者等は石油業者から命を狙われ、様々な政治圧力で潰されて行った。画期的な技術が「闇に葬られない」ためには、皆がその技術について知り「葬むる事が不可能な」状況を、先に作り出してしまうしかない。
　核兵器全廃技術であるニュートリノを紹介した本書の宣伝を是非乞いたい。

民主党・小沢一郎の末路

米軍座間基地の米軍第５００軍事情報大隊を中心に、民主党の小沢一郎の行動を２４時間体制で監視し、３０分ごとにその行動の報告を国防総省とホワイトハウスに「上げる」体制が取られている。

ロックフェラーの日本代理人である小沢は、田中角栄と同様、将来米国に反旗を翻すのではないかと米国側に疑われ始めた。小沢にクサビを打ち込むため、小沢の議員事務所経費の疑惑がマスコミに流されたが、身に危険を感じた小沢は「参議院で敗北すれば引退する」と発言し始めた。引退するからスキャンダルで失脚させたり、橋本龍太郎のように病気に見せかけて殺害しないでくれ、気に入らないなら気に入らないと言ってくれればすぐに引退するから・・という命乞いである。

貧乏人は水を飲むな

ペットボトル入りの水として最大手のボルヴィック。メーカーはヨーグルト等で有名なフランスのダノン社。その世界規模での流通を担うのが、イスラエルを本拠地としたシーグラム社。

元々ウィスキーで有名なシーグラム社は、ウィスキーの水割り用にボルヴィックを流通させて来た。日本ではシーグラムと提携したキリン・シーグラム社＝現在は改名し、キリン・ディスティラーズ社が水＝ボルヴィックを流通させている。

このシーグラム社は、カナダでハドソン・ベイ鉱業等のウラン採掘を行う世界有数の核兵器原料メーカー。核兵器による人類滅亡の危機は、シーグラム社がウランを売り金儲けするために生み出されて来た。

シーグラム社は、イスラエルではイスラエル・スーパーマーケットと言う流通業として有名。

一方で、イスラエルの核兵器、ミサイル、高射砲を製造する軍事産業スペース・リサーチ社の経営者がシーグラムである。

長年黒人を奴隷としてきた南アフリカで、黒人を支配するためにマシンガン、ピストル、銃弾を製造してきた南アフリカの軍事産業アームスコ社の経営実体は、スペース・リサーチ社＝シーグラムである。南アフリカにミサイル技術を与え、核兵器開発を「指導」してきたのが、このスペース・リサーチ社＝シーグラムである。

世界最大の火薬メーカー＝デュポン社が、火薬の生産を止めれば世界中で戦争がストップし、戦争で死ぬ人間が居なくなるが、デュポンは火薬の生産を金儲けのために続けている。このデュポンの最大株主として経営を担っているのがシーグラム社。

シーグラムの兵器工場はブリュッセルにある。ベルギーのソシエテ・ジェネラル銀行がシーグラムの共同経営者である。

イスラエルでパレスチナ人の殺害を止めようとしないテロ組織イルグンの活動資金は、シーグラム社から出ている。

シーグラムの経営一族ブロンフマン家はマフィアであり、ブロンフマン一族の殺した人間の数はイスラエルのアイゼンベルグ一族と並び、「世界最高峰」を競っている。

ブロンフマン一族は、初代からベルギー貴族ランベール一族と血縁関係にある。世界最大のメディア企業ＡＯＬ・タイムワーナー・ランベールの経営一族である（現在ＡＯＬだけ分離状態にある）。銀行リーマン・ブラザースと一体化して、ランベールはＣＮＮ・ＴＶを経営している。ランベール＝リーマンからライブドア堀江は資金提供を受けていた。

８０年代、米国に吹き荒れた「企業乗っ取りの嵐」の中心となった銀行ドレクセル・バーナム・ランベールが、このブロンフマン＝ランベール一族の銀行である。

ＥＵの設立当初の本部は、ブリュッセルのランベール銀行の重役室に置かれていた。ＥＵを「誰が作ったか」をそれは明確に示している。米国に対抗して、ＥＵに何等かの期待を抱く事が幻想である事が分かる。

ブロンフマンのマフィア帝国は、表向きカナダの企業コングロマリット＝ブラスキャンという形を取っている。

現在、日本に上陸している世界最強の「乗っ取り屋」ブラックストーン・グループは、このブラスキャンの末端企業である。

ボルヴィックの水を飲む事で、その水販売の利益は核兵器開発に使われ、我々は人類滅亡に貢献する結果になる。日本企業が「乗っ取り」の危機に立たされるその乗っ取り資金は、我々がボルヴィックの水を飲む事で生み出されている。我々は自分で自分の「首を絞めている」事になる。

このシーグラム社が、現在世界中の水道事業の買収を開始している。買収した水道の料金を「つり上げ」、高い料金を払えない人間は「生命の源」である水さえ飲めないという事態になっている。

シーグラム社の水道買収事業については近々。

世界最大のエネルギー大国・北朝鮮

自殺した農林水産大臣の次の大臣は、事務所経費問題。狂牛病問題で米国産牛肉の輸入停止があり、輸入再開の検査体制問題で日米が対立。そしてミートホープの牛肉偽装。さらに中国のダンボール入り肉マンのウソ報道。

さかのぼれば小泉総理時代には、日本最大の精肉業者ハンナンの社長逮捕があり、雪印の乳製品の消費期限偽造がある。また関税を脱税して輸入された豚肉＝闇豚も問題になった。

農薬漬けの野菜や果実の問題は取り上げられず、ほとんどが畜産に集中している。

なぜ畜産だけが「叩かれる」のか・・？

日本の精肉業界は被差別部落出身者と在日の朝鮮人が担って来た。獣を殺害する職業を「汚れた卑しい仕事」として、日本社会は差別される者達に「押し付けて来た」。そこには日本人と日本社会の「醜い差別構造」がある。

差別され卑しまれ、理由なく子供の頃からイジメられ続けた者達の怒りと恨みが集まり、日本人の「差別の上に成り立った健全な市民社会」を脅迫し、金を巻き上げる暴力団を生む。暴力団の暴力は、日本人が部落出身者、朝鮮人、中国人に向けて来た差別の暴力が、日本人に対し「はね返って」来たものだった。天に向かってツバを吐き、それが日本人の顔面に落下して来たのが暴力団であった。

日本の精肉業界は日本最大の暴力団・山口組が支配し、精肉価格を「つり上げ」、それが暴力団の活動資金になって来た。

米国の精肉業界を支配するブッシュ大統領＝ロックフェラー一族が、そこに結び付き、日米精肉独占体制を作り上げ自由に価格を「つり上げ」、莫大な利益を「フトコロに入れて」来た。

在日の朝鮮人を通じ、精肉業者はその利益を中国、特に北朝鮮に送金し、北朝鮮の日本人拉致費用、対日本工作資金となって来た。ここでも日本人が天に向かってツバを吐き、それが日本人の顔面に落下して来ていた。

また同時に、課税を逃れて北朝鮮、中国に渡った資金＝ロックフェラー資金と暴力団資金は、北朝鮮を経由し世界中に投資されて来た。中国、東南アジア各地のアヘン＝麻薬栽培資金、アジア各地で繰り返された戦争の武器購入資金がそれである。武器購入資金は、戦争で負けた国、部族の土地財産を「巻き上げる」形で麻薬同様の高い配当・利益を生んで来た。

田中角栄を中心とした自民党の土建屋政治家達は、「不必要な公共事業」で得た利益、下請け業者からペイバックさせた不正資金を、当然脱税し、この「北朝鮮ルート」に流し込み、麻薬と戦争に投資し莫大な配当金を得て来た。これが歴代の自民党の選挙資金である。

また田中角栄と懇意であった創価学会＝池田大作は、日本の財界＝大企業の利益を土地に投資させ、創価学会名義で登記し脱税の手伝いを行い、その土地を担保にみづほ銀行等から資金融資を受け、さらに創価学会名義で土地を買い・・という土地転がしの錬金術で莫大な利益を得、それが創価学会の活動資金となって来た。そして、「土地転がし屋」創価学会＝池田大作が、田中角栄と自民党の土建屋政治家の公共事業用の土地調達係となって来た。これが自民党＝公明党連立政権の原形である。

最終的に、高額で政府に買い取られた大企業＝創価学会の脱税された土地は、莫大な利益を創価学会と自民党にもたらし、それは選挙で必要になるまで.「北朝鮮ルート」で脱税運用され、世界中の麻薬生産と戦争に使用＝投資されて来た。

このブッシュ＝ロックフェラー＝自民党＝創価学会＝北朝鮮の闇資金ルートの「使用人」が、逮捕された元公安調査庁の長官である。「北朝鮮を取り締まる政府の人間が北朝鮮と結託していた」と、マスコミは驚いて「見せた」。しかし、歴代日本の自民党政権、そこに結び付いた創価学会、さらに自民党をバックアップしてきた世界の権力中枢ブッシュ＝ロックフェラーが北朝鮮そのものなのだ。

この「北朝鮮ルート」が、現在変調を起こしている。

米国議会が中国を代理し、日本の従軍慰安婦問題の非難決議を行っているように、中国＝米国による「日本外し」が始まっている。アジアは「中国と米国が管理する・・日本には外れてもらう」という政策である。「北朝鮮ルート」から日本を「外す」・・そのために日本の精肉、畜産業者だけが、集中的にマスコミに叩かれている。

日本を「北朝鮮麻薬ルート」から外し、その利益を米国と中国で「山分け」すれば良いと言う事になる。


公安調査庁や警視庁公安部＝公安警察とは全く別に、余り知られていないが日本の皇室にも諜報（スパイ）・情報組織がある。そこには第二次世界大戦中、日本軍が朝鮮、中国に侵略した時代の「現地調査記録」が眠っている。その記録には、北朝鮮には莫大なウラン鉱床が眠っていると記載されている。現在、世界中で核兵器生産と原子力発電に使用されているウランの２０００年分の埋蔵量が推定されている。古い時代の推定方法なので誤差があったとして、１００年、２００年分であったとしても世界最大の埋蔵量である。エネルギー量としては、イラクの石油埋蔵量等小さくて比較にさえならない。この北朝鮮の世界最大のウラン鉱床を、エネルギー消費大国米国＝中国で独占しようと言うエネルギー争奪戦争が、日本の精肉業界「叩き」である。

 

 

最強国家・日本は世界中を脅迫せよ

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